行動を科学する

どんな人であっても自分が望むものを得ようと行動し、望まないものを避けようと行動している。結果を変えるには、そこに至る行動を変えなければならない。行動分析は結果だけでなく、結果を生むプロセス、すなわち行動にも目を向けることである。
日本企業は、実績評価とか効率化からいったん離れ、人間関係重視に回帰するべきなのだ。
少なくとも結果だけでなく行動を評価することが絶対条件となる。そうした行動を認められた社員は、再び認めてもらおうとして行動するようになる。望ましい結果が得られることを学習したとき、人は同じ行動を繰り返そうとするのだ。

よくできる一部の社員を大事に扱うよりも、その下の八割を引き上げたほうが生産性ははるかに高くなる。

本人の二ードにあったことをするときは誰でもパフォーマンスが上がるものだ。大切なことは「 やる気を出せ 」とか「 モチベーションを上げろ 」と外から叱咤するのではなく、結果に直結する行動をリーダーが見つけることなのである。
最も行動が継続しやすい条件は、「 ポジティブ 」、「 即時 」、「 確か 」。「 望ましい行動をとった人はいついつまでに評価される 」このようなルールを共通認識として持っていると効果は顕著に得られる。
絶望感を抱かせることなく社員を育成するには小さなサブゴールを作ってやればいい。

仕事を楽しく、生産性を高くできるかどうかは、作業内容によって決まるのではない。仕事を取り巻く環境や条件によって左右されるのである。そもそも「 褒める 」とか「 認める 」とかの行為は、信頼関係がなければ適切に作用しない。

ＭＯＲＳの法則

• Measured（ 計測できる ）
• Observable（ 観察できる ）
• Reliable（ 信頼できる ）
• Specific（ 明確化されている ）

引用文献： 「 短期間で組織が変わる行動科学マネジメント 」 石田 淳 著、 ダイヤモンド社 刊